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家族のわがままを叶える!後悔しないお風呂の選び方

『浴室取替したいけど、何から手を付けていいか分からない...』そんなあなたに!
プロのリフォームプランナーが浴室の選び方をご紹介します。

家族のわがままを叶える!後悔しないお風呂の選び方
この資料でわかること
第1章 浴室選びをする前の準備作業
第2章 浴室選びのポイント
第3章 家族構成はさまざま
    あなたにフィットする浴室提案
巻末  リフォーム実例

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個人情報の取り扱いについて

1.個人情報取扱事業者の氏名または名称

TAKEUCHI株式会社

2.お客さま情報の保護についての考え方

弊社は、弊社の業務を円滑に行うため、お客さまの氏名、住所、電話番号、
生年月日、
Eメールアドレス等の情報を収集・利用させていただいております。弊社は、これらのお客さまの個人情報(以下「お客さま情報」といいます)の適正な保護を重大な責務と認識し、この責務を果たすために、次の方針の下でお客さま情報を取り扱います。

  • 1)お客さま情報に適用される個人情報の保護に関する法律その他の関係法令を遵守し、適切に取り扱います。また、適宜取扱いの改善に努めます。
  • 2)お客さま情報の取扱いに関する規程を明確にし、従業者に周知徹底します。また、取引先等に対しても適切にお客さま情報を取り扱うように要請します。
  • 3)お客さま情報の収集に際しては、利用目的を特定して通知または公表し、その利用目的にしたがってお客さま情報を取り扱います。
  • 4)お客さま情報の漏洩、紛失、改ざん等を防止するために必要な対策を講じて適切な管理を行います。
  • 5)保有するお客さま情報について、お客さま本人からの開示、訂正、削除、利用停止の依頼を所定の窓口でお受けして、誠意をもって対応いたします。

具体的には,以下の内容に従ってお客さま情報を取り扱います。

3.お客さま情報の利用目的

・弊社においては、個人情報をガス・電気・熱等のエネルギー供給販売業(エネルギーの調達を含む)、住宅設備機器・機械器具の小売業、機械修理業、設備工事業、土木建築工事業、建築リフォーム業、職別工事、警備防災業、総合リース業、金融・保険業、生活関連サービス業、クレジットカード業、不動産賃貸・管理業、教育支援業及びこれらに付帯する事業、並びに関連するアフターサービスの提供及び上記各種事業に関するお知らせのために利用いたします。


・当サイトでは、LINEヤフー株式会社をはじめとする第三者が提供する広告配信サービスを利用するため、当該第三者がクッキーなどによってユーザーの当サイトへの訪問・行動履歴情報を取得、利用している場合があります。当該第三者によって取得された訪問・行動履歴情報は、当該第三者のプライバシーポリシーに従って取り扱われます。ユーザーは、第三者が提供する広告配信サービスのオプトアウト手段により、取得された訪問・行動履歴情報の広告配信への利用を停止できます。[設定詳細]


なお、弊社は、上記の業務を円滑に進めるため、協力会社等に必要な範囲で保護措置を講じたうえで業務の一部を委託することがあります。その際、弊社から業務委託先に必要な範囲で個人情報を提供することがあります。

4.お客さま情報の第三者への開示・提供

弊社は、「3.お客さま情報の利用目的」に記載した場合および以下のいずれかに該当する場合を除き、お客さま情報を第三者へ開示または提供いたしません。

  • 1)ご本人の同意がある場合
  • 2)法令に基づき開示・提供を求められた場合
  • 3)人の生命、身体または財産の保護のために必要な場合であって、お客さまの同意を得ることが困難である場合
  • 4)公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、お客さまの同意を得ることが困難である場合
  • 5)国または地方公共団体等が公的な事務を実施するうえで協力する必要があり、お客さまの同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合

5.お客さま情報の共同利用

弊社は、下記の会社との間でお客さま情報を共同利用いたします。

住宅設備機器等の保証期間内修理およびその他の修理

共同して利用するお客さま情報の項目 ※お客さま基本情報(氏名、住所、電話番号、
生年月日、
ご加入サービス、料金関連情報、ご利用状況等)※お客さまご利用の住宅設備機器等の情報(ガス機器、電気機器、衛生設備等の機種・機器名・取付年月日等)

※お客さまからのお申出内容、訪問・作業履歴(販売・修理・設置工事等の内容・日付等)

共同して利用する者の範囲 東京ガス株式会社

住宅設備機器等の製造者・販売者・修理業者(上記共同利用社一覧は東京ガス株式会社のホームページ個人情報保護方針でご覧になれます。)
株式会社損害保険ジャパン
業務の一部を発注または委託する協力会社各社

利用する者の利用目的 住宅設備機器等の保証期間内修理およびその他の修理

1.エネルギー供給販売業(エネルギーの調達を含む)
2.住宅設備機器・機械機器の小売及び修理
3.設備工事業
4.土木建設工事業
5.建築リフォーム業
6.警備防災業
7.リース業
8.金融・保険業
9.生活関連サービス業
10.クレジットカード業
11.不動産賃貸・管理業
12.教育支援業
これらに付帯・関連するアフターサービスの提供

お客さま情報の管理について責任を有する者 弊社
共同して利用するお客さま情報の項目 東京ガスリース株式会社と与信契約を締結したお客様の与信契約の内容(お客様の氏名、住所、電話番号、ご購入品の名称及び金額、与信金額、お支払回数またはご返済回数等)
共同して利用する者の範囲 弊社と東京ガスリース株式会社ならびに同社のクレジット、ローン及びリース取扱店(なお、共同利用社一覧は東京ガスリース株式会社のホームページ及び各取扱店店頭でご覧になれます。)東京ガスリース株式会社取扱商品のお客様へのご案内
利用する者の利用目的 ※クレジット、ローン及びリース契約の締結並びにこれら契約とその付帯サービスの履行等(ただし、与信契約内容の信用情報については東京ガスリース株式会社のみが利用いたします。)

※東京ガスリース株式会社取扱商品のお客様へのご案内

お客さま情報の管理について責任を有する者 東京ガスリース株式会社

6.お客さま情報の開示

弊社が保有するお客さま情報に関して、お客さまご自身の情報の開示をご希望される場合には、お申し出いただいた方がご本人であることを確認したうえで、合理的な期間および範囲で回答いたします。

7.お客さま情報の訂正等

弊社が保有するお客さま情報に関して、お客さまご自身の情報の内容について訂正・追加または削除をご希望される場合には、お申し出いただいた方がご本人であることを確認した上で、事実と異なる内容がある場合には、合理的な期間および範囲で情報内容の訂正・追加または削除をいたします。

8.お客さま情報の利用停止・消去

弊社が保有するお客さま情報に関して、お客さまご自身の情報の利用停止または消去をご希望される場合には、お申し出いただいた方がご本人であることを確認したうえで、合理的な期間および範囲で利用停止または消去をいたします。
ただし、これらの情報等の一部または全部を利用停止または消去した場合、不本意ながらご要望にそったサービスの提供ができなくなることがありますので、ご理解とご協力を賜りますようお願い申しあげます。
なお。関係法令に基づき保有している情報については。利用停止または消去のお申し出には応じられない場合がありますので、あらかじめご了承ください。

9.お客さま情報の開示等の受付方法・窓口

弊社が保有するお客さま情報に関する開示等(上記6、7、8)のお申し出は、以下の方法にて、受け付けいたします。
なお、この受付方法によらない開示等の求めには応じられない場合がございますので、あらかじめご了承ください。

(1) 受付手続き
下記の窓口に直接お越しいただくか、下記の宛先に電話、FAX、郵送または電子メールでお申込みください。
受付手続きについての詳細は、お申し出いただいた際にご案内申し上げますが、下記の方法によりご本人または代理人であることを確認したうえで、書面の交付その他の方法により回答いたします。また、お申し出内容によっては、弊社所定の申込書面をご提出いただく場合がございます。

1.受付窓口および受付時間

(名称)    TAKEUCHI株式会社 人事部
(住所)    群馬県高崎市上大類町767-2
(電話)    027-353-4189
(FAX)   027-353-2243
(受付時間)  平日の午前9時から午後5時まで

2.ご本人または代理人の確認方法

ご本人からお申込みの場合は、ご本人であることを、運転免許証、写真付き住民基本台帳カード、パスポート、健康保険の被保険者証、印鑑証明書等の証明書類の確認等により確認させていただきます。

代理人からお申込みの場合は、代理人であることを委任状および委任状に押印された印鑑の印鑑証明書の確認、ご本人への電話等により確認させていただきます。

3.手数料

開示等の求めに対し、書面の交付により回答した場合は、「開示手数料」と「簡易書留・代金引換料等(実費)」の合計額をお支払いいただきます。

開示手数料:1件につき3項目まで250円、4項目以降は1項目100円
簡易書留・代金引換料等(実費):750円
こちらからお送りする「個人情報開示請求書」に、開示する項目数に応じた郵便為替を同封してご請求ください。

10.法人のお客さま情報について

弊社は、法人等のお客さまの情報につきましても、利用目的、情報の公知性等を考慮し、関係法令に準拠して上記に準じ適切に取り扱います。