こんにちは、リフォームのTAKEUCHIです。

街中でも桜が満開で、春光うららかな季節になりましたね。新しい年度もスタートし、気持ちも新たに、新生活が始まる方も多いのではないでしょうか？

さて、今回は耐震診断についてのお話です。
ご自宅の耐震性に不安があり、そろそろ耐震工事をしたほうが良いのでは？とお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。その工事の前に、必要となるのが耐震診断です。

ここでは、耐震診断にはどのようなものがあり、また、どのくらいの費用がかかるのかについて、目安をご紹介します。

●耐震診断の種類と、かかる費用
いつ起こるかわからない大地震。
築年数の経つ戸建てにお住まいの方は、耐震性が気になるところでしょう。
特に新耐震基準が導入された1981年以前に建てられた建物は、耐震性が十分でなく、補強工事が必要となる場合が多いです。
まずは、耐震診断を受けることをおすすめします。
耐震補強工事をする際にも、必ず診断が必要となります。

では、耐震診断にかかる費用はどのくらいなのでしょうか。

耐震診断には簡易診断、一般診断、精密診断の3つがあります。
簡易診断とは、10項目からなる診断表をもとに、家の弱い部分を判定する方法です。
これは居住者自身が行うため、費用はかかりません。

インターネットでできる「誰でもできるわが家の耐震診断」/参照：日本建築防災協会HP
はじめにこの方法でチェックし、もし点数が低い場合は、専門家に一般診断を依頼する必要があるでしょう。

一般診断は、耐震診断資格を持った建築士や工務店が、図面や工事履歴、外観などから耐震性を測ります。目視で行い、壁などを壊すことはありません。この一般診断には、平均して10万円ほどの費用がかかります。

ここで耐震工事が必要、または必要である可能性が高いと判断された場合は、さらに詳しい精密診断を受けることになります。精密診断は、壁などを一部壊して行います。
詳細に測定した情報から、補強の必要性の有無、補強の必要箇所、補強方法、さらには補強後の耐震性も診断します。これには目安として、およそ20万円の費用がかかります。

そしていずれの診断を経て、耐震設計を行い、実際に工事を進めていきます。

この精密診断をせずに一般診断結果で補強計画を進めることもできますが、一般診断の場合は、目視できない部分は、筋かいや補強金物が実際には入っていたとしても、無いものとして計画を立てるので、余分に補強することもあり、結果的に費用が増大することもあります。
また、一般診断をせずに、最初から精密診断をすることも可能です。

 

●耐震診断の費用を抑えるには

ご自宅の耐震性によっても異なりますが、耐震補強工事にはおよそ150万円前後かかるのが相場と言われています。
まとまった費用が必要になりますので、診断にかかる金額はできるだけ抑えたいものです。

各都道府県では、耐震診断にかかる費用の補助制度を設けています。
この制度を活用すれば、ご自身の出費を抑えることができるかもしれません。
お住まいの地域によりますが、例えば木造住宅の耐震診断の補助額は5～20万円程度が一般的です。

各市区町村のホームページで検索すると、補助制度について詳しく調べられます。
また、市・区役所などには相談窓口もありますので、補助額について問い合わせてみてください。

耐震診断、特に精密診断は専門性が高く、信頼できる業者に依頼するのが大切です。
相談窓口では補助額だけでなく、耐震診断を行っている業者についても紹介してもらえることがあります。ぜひ活用しましょう。
また、日本建築防災協会のホームページでも、信頼できる業者の一覧を確認できます。
より費用を抑えられる可能性もありますので、必ず複数の業者から見積もりを取り、比較検討するようにしましょう。

耐震診断にかかる費用と、料金を抑えるためにできることをご紹介しました。
優良な業者で、少しでも費用を抑えて耐震診断するためには、やはり情報をしっかり集めることが大切です。
地震から大切な家族を守るためにも、不安がある場合は早めに耐震診断を行って、必要であれば適切な耐震工事をしておくようにしましょう。

記事：埼玉県さいたま市南区　リフォームのTAKEUCHI南浦和店