東日本大震災から10年後の今 改めて住まいの耐震を考える
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- 2021.03.11
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今日で東日本大震災からちょうど10年が経ちます。「10年ひと昔」という言葉がありますが、その時に失われたモノがあまりにも多くて、「昔」のでき事として片づけたくない、片づけてはいけないと思っています。
今日は、災害時に守ってくれる家の耐震診断、耐震改修についてご紹介します。ご家族の皆様で、家の安全性について改めて考える機会となれば幸いです。
皆様のお家は、建てられてからどのくらいの年月が経過しているでしょうか?
家の耐震性能は、単純に築年数だけでは判断できませんが、昭和56年6月に建築基準法の耐震基準が大きく変わっているため、それ以前に設計された建物は、現在の耐震基準を満たしていない可能性が高いのです。
新耐震基準は、「震度6強の大地震が発生しても、建物が倒壊しない」ために定められているもので、この基準を満たしている建物であれば、もし地震で部分的に壊れたとしても、基本的には全壊することなく、住人の命が守られます。(この新耐震基準は、平成12年の改定時にはさらに厳しくルール作りがされています。)
ご自宅の耐震性能や耐震構造に不安を感じる方は、耐震診断を受けることをお勧めします。
また、耐震診断は、インターネットで自身による簡易的な診断を行うことも可能ですが、建物を詳しく調査し、耐震性を計算により数値化するなど、専門知識を持つリフォーム会社に依頼することのほうが安心でしょう。
現在の基準法のもとめる数値を、ちょうど満たしていると1.0という数値になります。
因みに、その数値が1.0未満の場合は、大きな地震により建物が倒壊する恐れがあるため、耐震補強工事が必要と判断できます。
各自治体は、耐震診断にかかる費用の補助制度を設けています。お住まいの地域によりますが、例えば木造住宅の耐震診断の補助額は5~20万円程度が一般的です。各市区町村のホームページで検索すると、補助制度について詳しく調べられます。また、弊社のリフォーム店、リフォームプランナーに直接ご相談して頂き、ご案内することもできます。(地域により助成金の対象とならない場合があります。)
では、耐震工事にはどのようなものがあるかをご紹介します。
耐震性を向上させるのに重要なポイントは、主に「屋根」、「基礎」、「接合部」、「壁(耐力壁) 」の4か所です。それぞれ、以下のような作業を行います。
【屋根】
当社リフォーム実例:見た目は粘土瓦のような重厚感がありますが、耐震に配慮された軽量屋根瓦、ケイミュー「ルーガ雅」で屋根の葺き替えを行いました。
建物が重いと地震の力が大きくかかるため、軽くするために屋根葺き材を見直します。特に瓦屋根は重いので、他の軽い材料に変えることで耐震性能の向上が見込めます。
【基礎】
当社リフォーム実例:新たな基礎を横に添える形で、既存の基礎を補強します。
新耐震以前の建物は、コンクリートで基礎が造られていたとしてもその中に鉄筋が入っていないことが多く、構造上問題のあるひび割れが見られることがあります。
この場合は、既存の基礎に鉄筋入りの基礎を新規で添えたり、首都高速道路の橋脚の補強で見られるような炭素繊維等を基礎に貼り付けて補強したりします。
【接合部】
柱や筋交いの端部に、耐震金物を取付けて補強します。
柱や梁、筋交い、土台といった部材の各接合部も重要です。接合部が外れると、各部材の耐力を保持できず倒壊してしまうので、ここを金物で補強する必要があります。
【壁】
参照:住まい・暮らしのリフォームコラム「愛着ある我が家に 長く安全に住むための耐震リフォーム.part3」
一番重要な壁(耐力壁)の見直しです。建物の構造を強くするためには、耐震性のある壁がバランスよく配置される必要があります。耐力壁は、よくある筋交いや構造用合板といったもの以外にも、リフォームに適した耐震補強用材料などさまざまな工法があり、工事費や工期、施工後の見た目にも違いがあります。しっかり比較して、検討したいですね。
弊社ホームページ、住まい・暮らしのリフォームコラム「愛着ある我が家に 長く安全に住むための耐震リフォーム」でも詳しく紹介していますのでご覧ください。
東日本大震災から10年の歳月が経った今、地震から大切な家族を守るため、不安がある場合は早めにご相談、お問合せして頂き、適切な耐震工事を行っておきましょう。